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賃貸物件に住んでいてもリフォームしたいと考える人もいます。立地条件は満足していても部屋に満足できないというときにリフォームできるのかと疑問に思うでしょう。
引越しをしないでより良い部屋に住めるようになるのでしょうか。

賃貸物件の所有者は自分ではない

賃貸物件に住んでいる場合にリフォームができるかというと原則として自己判断ではできません。賃貸物件の所有者は自分ではなくオーナーだからです。リフォームを行ってしまった場合には、退居をする際に原状回復の義務に従って元に戻す必要が生じます。しかし、リフォームの内容によっては原状回復が困難になる場合も少なくありません。施工する業者としてもトラブルを避けるために所有者の許可なく行わないのを原則としています。DIYでできる範囲のリフォームであれば、自分の力で元に戻せるから問題ない場合もあるでしょう。部屋を快適にしようと大きな工事を行いたいと考えたら原則的にはリフォームが実現できないと考えておくのが賢明です。

オーナーとの相談で実現できる場合もある

賃貸物件のリフォームができないのはあくまで原則です。自己判断では実施できないだけであって、オーナーの承諾が得られればリフォームを実施できます。賃貸物件を貸しているオーナー側としては部屋に不満があるなら出て行けば良いと考えるよりも、そのまま長く住んでいてもらいたいと考えるのが一般的です。そのため、交渉次第でリフォームをさせてもらえる可能性があります。そのリフォームが将来的な空室対策に直結するものであれば、オーナーが費用を負担してくれる場合もあるため、折を見て切り出してみるのは良い判断です。特に機会にしやすいのが契約更新のタイミングであり、契約更新の条件としてリフォームをさせて欲しいと伝えてみると良いでしょう。

実現のために三者で相談をする

リフォームについて理解のない賃貸物件のオーナーもいます。空室対策を特にする必要がなく過ごしてきたオーナーの場合には部屋に不満があるなら引越して欲しいと判断する場合もあるのが事実です。それがトラブルになってしまいたくないから切り出せない人が多いのも当然でしょう。その際にはリフォーム業者に依頼して、三者での相談を行ってみるのが良い方法です。リフォーム業者の立場からその賃貸物件のリフォームの可能性と展望について提言して交渉を行ってもらうと、オーナー側も必要性について納得してくれるでしょう。事前に業者とよく打ち合わせをしておいて交渉に臨めば、オーナーの承諾を得てリフォームを実現できる可能性が高まります。